【信用取引の基礎】逆日歩とは？発生するとどうなる？株価への影響をわかりやすく解説

株式投資を続けていると、「買うだけではなく、売りから入る取引にも挑戦してみたい」と思う瞬間が訪れます。空売りは大きな武器になりますが、その裏側には知らないと危険なコストが潜んでいます。

その代表例が 逆日歩（ぎゃくひぶ） です。

逆日歩とは、簡単にいえば 空売りをしている投資家に課される“追加コスト” のこと。
一見すると「空売りをしないなら関係ない」と思われがちですが、実はそうではありません。

逆日歩が発生する背景には、需給の極端な偏りがあります。これはしばしば、

株価が大きく動く“前兆”
となることがあり、現物投資家にとっても見逃せない重要なシグナルです。

逆日歩の仕組みを理解しているかどうかで、

• ✅不要な損失を避けられるか
• ✅チャンスをつかめるか
• ✅急変動の兆しを察知できるか

といった投資判断に大きな差が生まれます。

この記事では、信用取引の基礎として、逆日歩の仕組み・発生条件・株価への影響を、初心者にもわかりやすく丁寧に解説します。

逆日歩とは？

逆日歩（ぎゃくひぶ）とは、信用取引で「売り（空売り）」をしている人に発生することがある追加コストのことです。

逆日歩は、空売りをして必ず発生するものではありません。

しかし、空売りをする人が増えて貸し出せる株が不足すると、日証金が市場から株を追加で調達する必要が生じます。

その際に発生する調達コストが「逆日歩」です。

なお、信用取引には「制度信用」と「一般信用」がありますが、
逆日歩が発生するのは 制度信用取引のみ です。

逆日歩の発生条件

逆日歩は、空売りをしただけで発生するものではありません。
市場で貸し出せる株が不足したときにのみ発生します。

では、実際にはどのような流れで逆日歩が発生するのでしょうか。

以下のような仕組みで逆日歩は決まります。

✅発生の主なメカニズムと条件

1. 売り長（株不足）の状態: 信用取引において、空売り残高が買い残高を大きく上回り、日証金が貸し出す株が不足する。
2. 調達コストの発生: 日証金が機関投資家等から不足分を借りる際、コスト（品貸料）が発生する。
3. 入札による決定: 株不足の解消に向けた入札が行われ、その結果、品貸料が決定し、空売り側がこのコストを負担する。

✅ ポイント
逆日歩は「空売り＝必ず発生」ではなく、
空売りが増えすぎて株が足りなくなったときだけ発生する追加コストです。

逆日歩が発生するとどうなる？

逆日歩が発生すると、空売りをしている人（売り方）と株を保有している人（買い方）で影響が大きく異なります。

ここでは、それぞれに何が起きるのかを見ていきましょう。

空売りしている人に起きること

逆日歩が発生すると、空売りをしている人には 追加コストの支払い が発生します。

この費用は、通常の金利とは別に発生し、保有している日数分だけ毎日加算されていきます。

つまり、株価が動いていなくても損失が増える可能性があります。

例：
逆日歩が1株あたり10円 → 100株の空売りなら1日1,000円の追加コスト
これが数日続くと、想定以上の損失になることもあります。

特に注意したいのは、逆日歩は事前に金額が確定しているわけではない点です。
株不足の状況によって日々変動するため、思わぬ高額になるケースもあります。

買い方に起きること

逆日歩が発生すると、買い方が逆日歩を受け取れるケースがあります。

制度信用で買い建てしている場合、空売りしている投資家（売り方）が支払った逆日歩が、買い方へ分配される仕組みになっています。

ただし、ここで誤解しやすいポイントがあります。

• ✅逆日歩は現金として直接受け取るわけではない
• ✅建玉の損益に「調整」として反映されるだけ
• ✅実感として“もらった”と感じることはほぼない
• ✅株価変動の影響のほうが圧倒的に大きい

そのため、買い方にとって逆日歩は「受け取れる可能性がある追加要素」程度であり、
逆日歩を狙って買う戦略は基本的に成立しません。

逆日歩はいくら？計算方法をやさしく解説

逆日歩は「いくら請求されるのか分かりにくい」と感じる人が多いですが、
計算の仕組み自体はとてもシンプルです。

✅逆日歩の基本的な計算式

逆日歩は、次の式で計算されます。

逆日歩 ＝ 逆日歩の金額（1株あたり） × 株数 × 日数

✅簡単な計算例

• 逆日歩：1株あたり 5円
• 空売り株数：100株
• 発生期間：3日間

この場合の逆日歩は、

5円 × 100株 × 3日 ＝ 1,500円

つまり、
1,500円を空売り側が支払うことになります。

逆日歩は「受渡日ベース」で計算される

逆日歩の日数は、
注文した日ではなく「受渡日」基準で数えられます。

日本株の受渡日は通常、
取引日から2営業日後（T+2）です。

例：受渡日ベースのカウント

・ 火曜に新規で空売り → 受渡日は木曜
・ 水曜に買い戻し → 返済の受渡日は金曜

受渡日の差は 1日 なので、
この場合の逆日歩は 1日分 発生します。

土日・祝日をまたぐと注意

逆日歩は営業日ではなく、受渡日間の日数で計算されます。

そのため、

• 土日
• 祝日
• 連休

をまたぐと、その日数分も加算されます。

水曜日に売って、木曜日に買い戻した場合
一見すると「1日分」に思えますが、受渡日が土日をまたぐため3日分になります。

項目	月曜	火曜	水曜	木曜	金曜	土曜	日曜	月曜
アクション			新規売り	返済買い
受渡日					新規受渡	（カウント）	（カウント）	返済受渡
逆日歩日数					←	3日分	→

逆日歩で最も怖い最高料率×倍率適用とは？

逆日歩の中でも、特に注意しなければならないのが 「最高料率 × 倍率適用」 です。
これは、逆日歩の上限（最高料率）が 2倍・4倍・10倍 と段階的に引き上げられる仕組みで、空売り投資家にとって最大級のリスクになります。

最高料率とは？

逆日歩には、無制限に金額が上がるわけではなく、銘柄ごとに1日あたりの上限（最高料率） が設定されています。

これは、日本証券金融（日証金）が定めている「貸株料の上限」のようなものです。

例えば：

• 株価1,000円の銘柄
  → 最高料率：1株あたり 2円／日（※例）

つまり通常は、どれだけ株不足が起きても
1日2円以上の逆日歩は付かない という仕組みです。

株価別の最高料率（1株あたり・制度信用の目安）

日本証券金融（日証金）のルールでは、株価の価格帯ごとに1日あたりの最高料率が決まっています。
※株価は100円単位で切り上げて計算
※最高料率 ≒ 株価 × 0.002（目安）

前日終値（株価）	計算方法	最高料率（1株あたり）
500円以下	固定	1.0円
600円	600 × 0.002	1.2円
700円	700 × 0.002	1.4円
800円	800 × 0.002	1.6円
900円	900 × 0.002	1.8円
1,000円	1,000 × 0.002	2.0円
1,500円	1,500 × 0.002	3.0円
1,800円	1,800 × 0.002	3.6円
2,000円	2,000 × 0.002	4.0円
3,000円	3,000 × 0.002	6.0円
5,000円	5,000 × 0.002	10.0円
10,000円	10,000 × 0.002	20.0円

※あくまで制度信用の目安。実際の最高料率は日証金が公表する数値に従う。

「倍率適用」とは何か？

株不足が深刻になり、通常の最高料率では貸し手が集まらない場合、
日証金は 最高料率を2倍・4倍・10倍に引き上げる特別措置 を行います。

状態	逆日歩（例）
通常	最高料率 10円
倍率2倍	20円
倍率4倍	40円
倍率10倍	100円

つまり、逆日歩の上限そのものが拡張される ということです。

逆日歩の倍率適用が怖い理由

最大の問題は 損失が株価と無関係に増える 点です。

通常の空売りリスクは：

• 株価が上がる → 損失

ですが、逆日歩の場合は違います。

👉 株価が動かなくても損失が増え続ける

例：

空売り：1,000株

最高料率：1円

倍率10倍適用 → 10円／日

10円 × 1,000株 = 1万円（1日）

3日続くだけで 3万円のコスト が発生します。

しかもこれは値動きによる損失ではなく、
保有しているだけで発生する費用 です。

逆日歩が株価に与える影響

前章で解説したように、最高料率や倍率適用によって逆日歩が高額になる状態は、株不足が深刻化しているサインです。このような状況では売り方の負担が急増し、ポジションを維持し続けることが難しくなります。

株価への影響は、次のような流れで起こります。
株不足 → 逆日歩の高額化 → 売り禁 → 売り方の買い戻し → 株価上昇（踏み上げ）
この一連の流れが、いわゆる 踏み上げ相場 です。

逆日歩が「通常の水準」で推移しているだけなら、株価を大きく動かすほどの影響はありません。
逆日歩はあくまで“空売り側のコスト”であり、需給が極端に偏っていない限り、市場全体の動きに直結しません。

まとめ

逆日歩は「1日0.01円」などを見ると、100株で1円程度と軽く考えがちですが、売りポジションを放置したり逆日歩を確認しない習慣があると、気づかないうちに大きなコスト負担になることがあります。

実際、僕自身も空売りを放置している間に株不足が進み、最終的に売り禁まで発動して痛い思いをした経験があります。

逆日歩は単なる「金利」ではなく、需給悪化のサインとして日々チェックすることが重要です。