株主優待をお得に取る方法として、
「優待クロス」はよく知られています。
現物を買い、同時に信用で売る。
やっていること自体は、シンプルです。
ところが――
一般信用（15）を使ったはずなのに、
- ✅すでに在庫がなくなっている
- ✅貸株料が想定と合わない
そんな違和感を感じたことはないでしょうか。
制度信用を使ったわけでもない。
特別な失敗をしたつもりもない。
それでも起きるこのズレは、
一般信用（15）という数字の見方に原因があります。
この記事では、
「15日前だと思ってしまう誤解」と
「15日間で終わると思ってしまう誤解」
この2つの謎を整理します。
なお、この記事では便宜上「一般信用（15）」で説明しますが、
一般信用（14）などの場合でも、考え方は同じです。
第1章｜一般信用っていくつか種類があるけど、どれを使えばいいの？
一般信用取引は、
証券会社が独自に返済期限や金利を設定する信用取引です。
そのため、制度信用とは違い、
返済期限や条件は証券会社ごとに異なります。
一般信用は、大きく分けると次の3種類があります。
- 一般信用（無期限）
- 一般信用（短期）
- いちにち信用（当日中）
株主優待を目的とした優待クロスでは、
この中の 「短期」の一般信用 が使われるのが一般的です。
実際、多くの証券会社では
この短期の一般信用に
「14日」「15日」 といった数字が付いています。
一見すると、
この数字がそのまま
「使える期間」や「かかる日数」を表しているように見えます。
ですが――
ここから先で、多くの人が勘違いします。
第2章｜一般信用（15）は15日前から？優待クロスの開始日はいつ？
一般信用（15）と聞くと、
多くの人がこう考えます。
「権利付き最終日の15日前から使える」
ですが、これは誤解です。
一般信用（15）の「15」は、
カレンダー上の15日前を意味していません。
一般信用（15）は「営業日ベース」
一般信用（15）でカウントされるのは、
営業日ベースの日数です。
土日や祝日はカウントされません。
そのため、
カレンダー上では15日以上前であっても、
営業日で数えると
まだ「15」に届いていないのです。
権利付き最終日が1月28日の場合、
一般信用（15日）で最長クロスをするには 1月7日（水）から注文可能 です。
システム上、前日1月6日の夕方から注文が受け付けられることもあります。
営業日カウントのズレで在庫（一般信用枠）が取れなくなる
この仕組みを知らないと、
こんなズレが起きます。
- ✅「まだ15日前じゃない」と思って待つ
- ✅実際には、すでに営業日ベースで解禁されている
- ✅気づいたときには、一般信用枠がすでに埋まっている
特に人気の株主優待銘柄では、
解禁日に一気に在庫が動くため、
この差が致命的になります。
第3章｜一般信用（15）は15日間じゃない？貸株料と日数の誤解
一般信用（15）を最長で使おうとすると、
気になるのが貸株料です。
「15日って書いてあるんだから、
貸株料も最長15日分で計算すればいいよね？」
そう考えてしまいますが、
ここにも大きな誤解があります。
一般信用（15）＝貸株料が15日分
ではありません。
貸株料は「約定日から返済日まで」で決まる
貸株料の基本的な考え方は、シンプルです。
貸株料 ＝ 約定代金 × 貸株料率 × 借りていた日数 ÷ 365
ここで重要なのは、
この「借りていた日数」が
- 一般信用（15）という数字
ではなく、 - 実際に建ててから返済するまでの日数
で決まるという点です。
なぜ貸株料が「15日間」より長くなるのか？
理由はシンプルです。
一般信用（15）と貸株料では、
日数を数える基準が違うからです。
一般信用（15）の「15」は、
営業日ベースの上限日数です。
- ✅土日や祝日はカウントされない
- ✅「15日間」ではなく「15営業日以内」という意味
一方、貸株料は、
- 売建が約定した日から
- 返済が約定した日までの
- 実際に借りていた日数（約定日ベース）
で発生します。
この日数には、
土日や祝日もすべて含まれます。
なお、権利付き最終日の曜日によっても、
土日を挟む回数が変わり、
貸株料が増減するケースがあります。
2つのルールがズレるとどうなるか【日数で見る】
一般信用（15）は、
最大15営業日まで借りられる というルールです。
では、実際に
「一般信用（15）を最長で使った場合」、
何日間借りていることになるのでしょうか。
例として、次のケースを見てみます。
2026年1月のスケジュール確認
- 権利付き最終日：1月28日（水）
- 権利落ち日（現渡日）：1月29日（木）
- 開始約定日：1月7日（水）
貸株日数の計算ステップ
受渡終了日：1月29日（木）の2営業日後 ➡ 1月30日（金）の次は土日のため、2月2日（月）
受渡開始日：1月7日（水）の2営業日後 ➡ 1月9日（金）
となり、
最長25日間分の貸株料が発生します。
※2026年1月を例にすると「権利付き最終日が水曜日」の場合、翌日の権利落ち日（木）に現渡を行うと受渡日が月曜日までズレ込むため、貸株日数は25日となります。
まとめ｜「15」という数字を信用しすぎない
【知らないと損する優待クロスの謎】シリーズ、
今回は「一般信用（15）」に焦点を当てました。
実際、私も初心者の頃は、
貸株料を「15日分」で計算しており、
権利落ち日に現渡した際、
「思ったより貸株料が高いな…」と
首をかしげたことがあります。
優待クロスは、
貸株料などの手数料を払ってでも、
株主優待をもらったほうが得かどうかを考える取引です。
だからこそ、
一般信用（15）の数字の意味や、
貸株料がどのように計算されるのかを知っておくことは、
決して無駄にはなりません。
知っているだけで、
余計な損や違和感を避けることができます。
優待クロスで
「思ったよりコストがかかる」と感じる原因は、
実はひとつではありません。
今回解説した
一般信用（15）の日数の誤解に加え、
・権利付き最終日の曜日による貸株料の違い
・配当落ちに伴う調整金の仕組み
など、
それぞれ別の仕組みが重なって起きています。
このあたりは、
【知らないと損する優待クロスの謎】シリーズとして
個別に整理しています。
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