【知らないと損する優待クロスの謎①】権利付き最終日は曜日によって貸株料が増える？

株主優待をお得に受け取れる方法として知られている「優待クロス」

ほぼノーリスクで優待がもらえる一方で、
貸株料という見えにくいコストがかかるのも事実です。

多くの人は
「権利付き最終日にクロスできれば一番いい」
と考えがちですが、実はこの考え方自体が落とし穴。

実は、権利付き最終日の曜日次第では、
貸株料が通常より多く発生してしまうケースがあります。

この記事では、
✔ なぜ曜日によって貸株料が増えるのか
✔ なぜ「最終日狙い」が必ずしも正解ではないのか
を、初心者向けに図解レベルで解説していきます。

① 優待クロスには貸株料がかかる

優待クロスは、
株価変動リスクをほぼ抑えながら株主優待を受け取れる方法です。

ただし、「完全に無料」というわけではありません。
一般信用売りを使う場合、貸株料（品貸料）が発生します。

特に人気の優待銘柄では、
短期の一般信用を使うケースが多く、
この貸株料は無視できないコストになります。

そしてこの貸株料は、
クロスする「日」ではなく、
「受渡日ベース」で日数が決まる
という点が、今回の話の重要な前提です。

株取引には、よく混同されがちな
「約定日」と「受渡日」という2つの日付があります。

約定日
→ 注文が成立した日（売買が決まった日）

受渡日
→ 実際に株やお金のやり取りが行われる日
→ 約定日の2営業日後になるのが一般的です

ここで重要なのは、
優待クロスの貸株料は「約定日」ではなく
「受渡日」から発生する
という点です。

つまり、

いつクロスしたか
＝何日分の貸株料がかかるか

ではありません。

「受渡日から、いつまで株を借りていたか」
これが、貸株料の日数を決める基準になります。

この「受渡日ベース」という仕組みが、
貸株料の計算をややこしくしている原因です。

株取引では、
注文が成立した日（約定日）と、
実際に株やお金の受け渡しが行われる日（受渡日）が異なります。

優待クロスの貸株料は、
約定日ではなく、受渡日から発生します。

このため、
受渡日から返却日までの期間に土日や祝日が含まれる場合でも、
その日数分の貸株料が発生します。

つまり、

は関係なく、

「株を借りている日数」が
貸株料の計算基準になる、というわけです。

結論から言うと、
権利付き最終日は「曜日」によって、貸株料の日数が変わります。

ポイントは、
クロスした日ではなく「受渡日ベース」で貸株料がカウントされる
というルールです。

このルールを前提にすると、
権利付き最終日の曜日ごとの貸株料は、次のように整理できます。