自社株買いには“予兆”がある？DOEから読み解く「次に株主還元を強化する企業」の見つけ方

自社株買いの発表は、結局のところ運しだい……
「持っている株がたまたま当たればラッキー」

そんなふうに思っていませんか？

たしかに、自社株買いがいつ発表されるかを、1分1秒まで正確に当てることはできません。
でも、自社株買いは「祈るだけ」が手法ではありません。

実は、企業の自社株買いには、いくつかの「予兆（サイン）」があります。

その中でも本記事では、DOE（自己資本配当率）という指標に注目し、
次に株主還元を強化しそうな企業の見つけ方を解説します。

この記事を読めば、ニュースを見てから慌てて飛びつくのではなく、
根拠を持って「次はこの銘柄が来るかもしれない」と考えながら、
先回りして待ち構える投資ができるようになります。

第1章｜DOE（自己資本配当率）とは？

「配当金といえば、利益の◯％を出すもの」
そう思っている方にこそ知ってほしいのが、DOE（自己資本配当率）です。

多くの企業では、「配当性向」という
その年の利益に基づいたルールで配当額を決めています。
一方、DOEはまったく異なる視点から配当を考えます。

• ✅配当性向：
  　その年の「利益（お給料）」から配当を出す
  　→ 利益が減れば、配当も減りやすい
• ✅DOE：
  　企業が積み上げてきた「純資産（貯金）」を基準に配当を出す

DOEの最大の特徴は「安定感」

お給料（利益）は、景気や業績によって大きく変動します。
しかし、貯金（純資産）は一気に減るものではありません。

そのため、DOEを採用している企業は
「一時的に業績が悪化しても、配当を維持しやすい」
つまり、減配しにくいという特徴を持っています。

そしてこの「安定した配当方針」こそが、
のちに自社株買いという選択肢につながっていくケースも少なくありません。

第2章｜なぜDOEを見ると「自社株買い」が予見できるのか

ここからが本題です。
なぜ、この安定した配当ルールであるDOEが、
「自社株買いの予兆」になり得るのでしょうか。

そこには、企業が抱える
「増えすぎる貯金（純資産）へのジレンマ」が隠されています。

1. 貯金が増えると、配当負担が「自動的」に重くなる

DOEを採用している企業が、毎年安定して利益を出し続けると、
会社の貯金である純資産は、自然と積み上がっていきます。

するとDOEの計算式上、
支払うべき配当金の総額も、自動的に増えていくことになります。

2. 「配当総額」を抑えたい企業の心理

配当が増え続けるのは、株主にとっては喜ばしいことです。
しかし企業側から見ると、
キャッシュ流出が膨らみ続けるという悩みでもあります。

とはいえ、

は、株主の手前、簡単には選べません。

3. 自社株買いという「ダイエット」

そこで企業が選択肢として検討するのが、自社株買いです。

市場から自社株を買い戻し、消却することで、
会計上の「貯金（純資産）」を減らすことができます。

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💡ここがポイント

DOEのルールを守ったまま、配当支払額の急増を抑えることが可能です。

つまり、

こそが、
次に自社株買いを検討しやすい銘柄（＝予兆が出ている企業）
だと考えられます。

※もちろん、すべてのDOE企業が必ず自社株買いを行うわけではありません。
ただし、「起きやすい条件」が揃っているのは確かです。

第3章｜DOEを採用している銘柄は少ない？どうやって探す？

DOE（自己資本配当率）を導入する上場企業は、近年着実に増えています。
決算資料やIR方針を見ても、2019年頃と比べて明らかに採用企業は増加傾向にあります。

日本の上場企業は約4,000社ありますが、
その中でDOEを明確に掲げている企業は、まだ一部に限られます。
ただし、TOPIX採用銘柄などの中大型株を中心に、導入が広がっているのが特徴です。

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「DOEが便利なのはわかったけど、どうやって見つければいいの？」
「4,000社近い企業を1社ずつ調べるなんて無理……」

そう感じるのは当然です。
でも、安心してください。探し方にはコツがあります。

実は近年、東証が企業に求めている
「資本効率の改善（PBR1倍割れ問題）」を背景に、
株主還元を明確に示す指標としてDOEを採用する企業が増えているのです。

ここからは、初心者でも迷わず進める
DOE銘柄を探すための3ステップを紹介します。

ステップ① IR資料で「DOE」という言葉を探す

もっとも確実なのは、
企業のIRページに掲載されている
中期経営計画や決算短信をチェックする方法です。

PDF資料内で
「DOE」
と検索してみましょう。

特に、次のような文言がある企業は注目です。

• ✅「株主還元方針としてDOE◯％を目安とする」
• ✅「配当性向に加え、DOEを導入し安定配当を目指す」

こうした表現がある企業は、
株主還元をルールとして重視している可能性が高くなります。

ステップ② スクリーニングサイトを活用する

1社ずつIRを確認するのが大変な場合は、
証券会社のツールや株探（カブタン）などを活用しましょう。

検索窓に
「DOE」
と入力するだけでも、関連銘柄を絞り込めます。

最近では
「DOE採用銘柄一覧」
といった特集を組んでいるサイトもあるため、
そこから候補をリストアップするのが最短ルートです。

ステップ③ 「純資産が積み上がっているか」を確認する

DOEを採用している企業を見つけたら、最後の仕上げです。

注目したいのは、

こうした企業は、
純資産（貯金）がじわじわと積み上がっている可能性があります。

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💡ワンポイント

DOEを導入した直後の企業は、
まだ配当方針の定着を優先しており、
すぐに自社株買いまで手が回らないケースもあります。

狙い目は、
DOE導入から1〜2年が経過し、
純資産が増えてきている企業。

「そろそろダイエット（自社株買い）が必要かもしれない」
そんなタイミングを、先回りして観察するのがポイントです。

第4章｜DOE銘柄の傾向と、投資家が手にする2つのメリット

「DOEって、どんな会社が使っているの？」
そんな疑問を持つ方のために、
ここではDOEを導入している企業の傾向と、
投資家が得られるメリットを整理してみましょう。

1. DOEを採用している企業の傾向

DOEは、
キャッシュが比較的安定しており、
株主に対して長期的な還元姿勢を示したい企業
に採用されやすい傾向があります。

代表的な例としては、次のような業種です。

✅製造業・エネルギー関連
　景気変動の影響を受けやすい業種ほど、
　「業績が悪くても減配しにくい」という安心感を示すために、
　DOEを採用するケースがあります。）

✅金融・商社株
　安定した収益基盤を背景に、
　配当のブレを抑える目的で導入されるケースが見られます。

（あくまで一例として）

• スズキ（7269）
  　配当の安定性を意識した株主還元方針の一環として、DOEを採用しています。
• フェローテックホールディングス（6890）
  　DOEを意識した還元方針を掲げ、結果として配当水準が高まってきた事例の一つです。
• クロスプラス（3320）
  　累進配当とDOEを組み合わせ、強い株主還元姿勢を示しています。

※DOEの導入状況や水準は、各社の経営方針によって変化します。
必ず最新の決算短信や中期経営計画で確認してください。

2. 投資家がDOE銘柄を選ぶ「2つのメリット」

では、なぜ今、DOE銘柄が注目されているのでしょうか。
投資家目線での主なメリットは、次の2点です。

① 安定配当（累進配当）への期待

DOEは、
利益が一時的に落ち込んでも、
純資産（貯金）が大きく減らない限り、
配当を維持しやすい仕組みです。

そのため、
減配リスクをできるだけ抑えたい投資家にとって、
大きな安心材料になります。

② 企業からの「誠実な約束」が見える

DOEを掲げる企業は、
「利益が出た年だけ配当を出す」のではなく、
長期的・継続的な株主還元を重視している
と解釈できます。

この姿勢は、
中長期で株を保有する投資家にとって、
心理的な安心感につながります。

第5章｜【実例】DOE導入と自社株買いがセットでやってきた銘柄たち

「DOEを導入すると、本当に自社株買いが発表されるの？」
そんな疑問に答えるために、比較的最近の実例を見てみましょう。

ここで紹介する企業はいずれも、
DOEを株主還元の指標として掲げると同時に、
自社株買いという形で還元姿勢を強化した事例です。

① ニッコンホールディングス（9072）

2025年4月発表

DOE4％以上を目安とする方針を示すとともに、
4年間で約400億円規模の自社株買いを発表しました。

安定配当という「守り」のルールに加え、
自社株買いという「攻め」を同時に打ち出した点が特徴的です。

② コカ・コーラ ボトラーズジャパンHD（2579）

2024年11月発表

配当方針を見直し、DOEを新たに導入。
それと同時に、自社株買いの実施を発表しました。

大手企業がDOEを導入する際、
株主還元方針そのものを見直す流れの中で
自社株買いが組み合わされるケースがあることを示す一例です。

③ サンワテクノス（8137）

2024年10月発表

2025年3月期からDOEを導入する方針を示し、
「安定配当＋自社株買い」を組み合わせた
株主還元スタンスを打ち出しました。

中堅規模の企業でも、
DOEを軸に還元姿勢を明確化する動きが
広がっていることがうかがえます。

④ 小林洋行（8742）

2025年9月発表

「DOE（株主資本配当率）の考え方に基づき」と明記したうえで、
自社株買いの実施を発表しました。

金額の大小にかかわらず、
DOEというルールが自社株買いの根拠（大義名分）として
機能していることが分かる事例です。

まとめ｜自社株買いは「予兆」を掴んで先回りする

自社株買いは、決して予測不可能なラッキーパンチではありません。
今回解説してきたように、「DOE（自己資本配当率）」という指標に注目することで、
企業が自社株買いを検討しやすくなる状況を、ロジカルに考えることができます。

最後に、この記事のポイントをおさらいしましょう。

• DOEは「安定配当」の約束
  　利益ではなく「貯金（純資産）」を基準に配当を決めるため、
  　減配リスクを抑えやすい仕組みです。
• 「増えすぎる貯金」が自社株買いを呼ぶ
  　純資産が積み上がるほど配当負担が重くなり、
  　企業はバランスを取る手段として
  　「自社株買い」という選択肢を検討しやすくなります。
• DOE導入は「還元強化」のサイン
  　ニッコンHDやコカ・コーラなどの実例が示すように、
  　DOEの採用は、株主還元の考え方が一段進んだことを示す場合があります。

「ニュースを見てから」を卒業しよう

自社株買いの発表を見て、
慌てて夜間PTSで飛びつく——。

そんなドキドキする投資も一つの形ですが、
これからは「DOE」という視点を持って、
余裕をもって発表を待ち構えるスタイルに挑戦してみませんか。

まずは、気になっている銘柄や
高配当株ランキングに載っている企業の
「株主還元方針」をチェックしてみてください。

そこに「DOE」という3文字が書かれているかどうか。
そのひと手間が、
あなたの投資を「運」から「戦略」へと近づけてくれるはずです。