どうも、投資ブロガーのsnowです。
株式投資は、多くの人々にとって魅力的な投資の一つです。しかし、株式投資は将来の株価の動向を予測することができない不確実な投資方法でもあります。株式投資を成功させるためには、株式市場を理解することが必要です。
株式市場は、国内外の経済状況や政治情勢、企業の業績など、多くの要因に影響を受けています。その中でも、投資家にとって最も重要な要素の一つが、経済指標です。本記事では、株価に影響を与える重要な経済指標について説明し、投資家が株式投資において経済指標を正しく活用する方法について解説します。
株式投資における経済指標の重要性
株式投資をする上で、株価の動きを予測することは非常に重要です。しかし、株価は単に企業の業績や株主の心理だけで決まるものではありません。実は、国内外の経済状況や政治情勢なども大きな影響を与えています。
そこで、株式投資に必須なのが経済指標です。経済指標とは、政府や銀行などが定期的に発表する数値のことで、経常収支や財政状況、物価や雇用などを示しています。これらの数値は、その国の経済の成長や衰退、インフレやデフレなどを判断するために欠かせないものです。
経済指標は、株価に直接的または間接的に影響を与えます。例えば、経済成長が高まれば企業の収益も増える可能性が高くなり、株価も上昇する傾向があります。逆に、経済成長が低下すれば企業の収益も減少する可能性が高くなり、株価も下落する傾向があります。
また、経済指標は予想値と実際値という2つの数値があります。予想値とは、事前にアナリストやエコノミストが予測した数値のことで、実際値とは発表された数値のことです。予想値と実際値との乖離が大きい場合や方向性が異なる場合は、株価に大きな変動を引き起こすことがあります。
国内の経済指標
経済指標は、経済状況を構成する要因（物価・金利・景気・貿易等）を数値化した、経済の現状や過去からの変化を正確に把握できるものです。経済指標は多くありますが、特に重要な経済指標をご紹介します。
GDP（国内総生産）
国内総生産（GDP）は、一国の経済活動の総量を表す指標であり、その国の経済力を示す重要な指標の一つです。GDPが上昇すれば、経済活動が盛んになっていることを示し、企業の収益や雇用の増加など、様々な好影響が期待できます。そのため、GDPは株価に直接的・間接的に影響を与える指標の一つとなります。
GDPは年4回（2月、5月、8月、11月）に速報値と改定値が発表されます。
GDPが予想よりも高い場合、企業の業績が改善することが期待され、株価上昇の材料となります。一方、GDPが低い場合、景気の減速や不況の兆候が見られることがあり、株価の下落圧力となることがあります。また、GDPが長期的に低下傾向にある場合、企業の収益が低迷することが予想されるため、株式投資家にとって悪材料となります。
GDPの発表日は内閣府の経済社会総合研究所の「公表予定」ページに掲載されています。
日銀短観
日銀短観とは、日本銀行が実施する企業短期経済観測調査（通称：日銀短観）は、日本の企業の景気や経済動向について調査した結果が発表されます。企業の業況判断や見通しを数値化したものです。
日銀短観は、日本銀行が毎年3月・6月・9月・12月に調査を実施し、原則として4月初旬・7月初旬・10月初旬・12月中旬に調査結果を公表しています。
日銀短観では、業種や規模別に業況判断指数（DI）が算出されます。DIは、景気が良いと答えた企業の割合から悪いと答えた企業の割合を引いたもので、プラスであれば景気が良いことを示し、マイナスであれば景気が悪いことを示します。DIが予想値よりも高ければ株価にプラスに働き、低ければマイナスに働く傾向があります。
日銀短観の調査結果は、日本銀行のウェブサイトで確認することができます。
消費者物価指数（CPI)
消費者物価指数とは、一般家庭が購入する商品やサービスの平均的な価格変動を表す指標です。消費者物価指数は毎月発表されます。消費者物価指数はインフレやデフレの程度を判断するために重要です。インフレ率が高すぎると物価上昇が過度に進み、実質購買力が低下します。インフレ率が低すぎるとデフレに陥り、消費や投資が減退します。インフレ率が適度な水準で安定することが望ましいです。
消費者物価指数が予想値よりも高ければインフレ圧力が強まったことを示し、株価にマイナスに働く場合があります。逆に低ければインフレ圧力が弱まったことを示し、株価にプラスに働く場合があります。
消費者物価指数は、総務省統計局の「公表予定」ページをご覧ください。
機械受注
機械受注とは、日本の製造業において、工場や設備の新設や更新などに関する受注のことを指します。機械受注は、景気動向を反映する経済指標の一つとされており、新たな設備投資の需要の有無が日本経済の先行指標となることから、投資家の間でも注目されています。機械受注は、民需（製造業と非製造業）、官公需（中央政府と地方自治体）、海外需要に分けられます。
機械受注は毎月発表されますが、四半期ごとに見通しも発表されます。
機械受注は、設備投資の先行指標として重視されます。設備投資は、企業の生産能力や技術革新を高めるために行われるもので、経済成長や雇用に寄与します。設備投資が増加すれば、企業の収益や信用力が向上し、株価にプラスに働きます。逆に減少すれば、企業の景気や将来見通しが悪化し、株価にマイナスに働きます。
機械受注は、毎月公表しています。内閣府経済社会総合研究所の「景気統計公表予定一覧」ページをご覧ください。
購買担当者景気指数（PMI)
PMI（Purchasing Managers’ Index）は、企業の購買担当者の景気に対する見通しや期待を示す指標です。このため、PMIは景気動向の先行指標とされており、経済指標の中でも注目されています。
PMIが50以上の場合は景気拡大、50未満の場合は景気縮小を示すことになります。PMIが高くなると、企業活動が活発化し、需要が増加することが期待され、株価が上昇することがあります。一方、PMIが低下すると、企業活動が停滞し、需要が低下することが懸念され、株価が下落することがあります。
そのため、PMIは株式市場において、景気動向を把握するための重要な指標の一つとされています。
S&Pグローバルが、米国・日本・中国など様々な国のPMIを毎月発表しています。
海外の経済指標
海外の経済指標を見ることで、各国の経済成長や物価動向、雇用状況や貿易状況などを把握することができます。海外の経済指標を見る際には、発表日時、重要度、前回値、予想値、結果値などをチェックすると良いでしょう。結果値は、予想値との乖離が大きいほど市場にサプライズを与えます。
雇用統計
アメリカの雇用統計は、毎月第1金曜日に発表される経済指標で、アメリカの雇用情勢や景気動向を示します。雇用統計の内容が良ければ、アメリカの個人消費が増加し、アメリカ経済が回復すると見られます。そのため、アメリカの株式市場は上昇しやすくなります。
日本の株式市場は、アメリカの株式市場に影響を受けやすいです。 アメリカの雇用統計が発表された翌週月曜日の日本株は、アメリカ株の動きに連動して動く傾向があります。アメリカの雇用統計が良好な場合、アメリカ経済の景気が良いことを示しているため、世界経済全体の回復期待が高まり、株式市場全体が上昇することがあります。そのため、アメリカの雇用統計が好調であれば、日本株も上昇する可能性があります。
アメリカの雇用統計が良くても、金融政策の引き締めやインフレ懸念などで株価が下落することもあります。
消費者信頼感指数
消費者信頼感指数とは、消費者の景気や自身の所得に対する見通しや感情を調査して指数化したものです。消費者信頼感指数が高いと、消費者のマインドが良好で、個人消費が拡大すると見られます。
消費者信頼感指数は、株価にも影響を与えることがあり消費者信頼感指数が高いと、株価も上昇しやすくなります。
ただし、消費者信頼感指数と株価の関係は必ずしも一致するわけではありません。 消費者信頼感指数は重要な指標ですが、他の指標やニュースもチェックしながら、株価への影響を判断する必要があります。
ミシガン大学による消費者信頼感指数（速報値）は、毎月10日前後の金曜日に発表されます。
ISM製造業景況指数
ISM製造業景況指数は、米国の供給管理協会（Institute for Supply Management、ISM）が全米の製造業350社の購買担当役員に対するアンケート調査を実施し、その結果を基に作成する景況感を表す指数です。この指数は、景気の先行指標として注目されています。
「新規受注 (30%)、生産 (25%)、雇用 (20%)、入荷遅延 (配送時間) (15%)、在庫 (10%)」の5項目につき、「良くなっている (1)、同じ (0.5)、悪くなっている (0)」の三者択一の回答結果を点数化し、50が好況と不況の分岐点を意味します。
米国のISM製造業景況指数は、毎月第1営業日に発表されます。
経済指標の発表日程と予想値・実際値の乖離について
経済指標の発表日程を見ることで、市場に影響を与える可能性の高いイベントを把握することができます。
アナリストやエコノミストが、経済指標の発表前に予測した予想値は、過去のデータや現在の状況をもとに計算されます。予想値は、市場参加者の期待や心理を反映しており、相場の動きに影響を与えることがあります。
実際値は、予想値と比較されて、市場のサプライズやショックを測る基準になります。実際値が予想値よりも良ければ、その国の通貨は上昇する傾向があります。逆に、実際値が予想値よりも悪ければ、その国の通貨は下落する傾向があります。
予想値と実際値の乖離とは、予想値と実際値の差のことです。予想値と実際値の乖離が大きいほど、市場にサプライズやショックを与える可能性が高くなります。予想値と実際値の乖離を見ることで、経済指標が相場に与える影響力を判断することができます。
まとめ
経済指標は、市場の予想と比較して、どのくらい良いか悪いかを判断することが大事です。ただし、経済指標の予想値は、発表前に複数の機関やアナリストが行っていますので、一つの数値ではなく、範囲や平均値などで表されることが多いです。 また、経済指標によっては、発表後に改定されることもありますので、その点も注意する必要があります。
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