ROEを見るだけで株の銘柄選びが上手くなる!初心者必見のROE解説

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どうも、投資ブロガーのsnowです。

株式投資で銘柄選びをする際、数多くある指標の中からどの指標を見ていけばいいのか迷うことがあります。そこで今回は、ROEという指標に注目して、初心者でもROEを見るだけで銘柄選びが上手くなるように解説します。

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ROEとは何か

ROE(Return on Equity)とは、企業の収益性を示す指標の1つで、株主資本利益率とも呼ばれます。

ROEは、企業が株主から受け取った資本を利用して、どの程度の利益を生み出したかを表します。具体的には、企業の純利益を株主資本で割った値です。

ROEが高いほど、企業が株主から受け取った資本を有効に活用して、収益を生み出していることを示します。一般的には、ROEが10%以上であれば良好な結果とされていますが、業種によって異なります。

投資家は、ROEを株式投資の重要な指標の1つとして参考にすることがあります。ただし、ROEだけで企業の評価をするのではなく、財務諸表や業績など、様々な要因を総合的に判断する必要があります。

ROEからどのような判断ができる?

ROEは、企業の収益性を示す重要な指標の1つです。以下に、ROEが高い場合と低い場合の判断の例を挙げます。

ROEが高い場合

①高いROEは、企業が受け取った株主資本を効果的に活用して収益を生み出していることを示しています。そのため、投資家は高いROEを持つ企業を魅力的な投資先と見なすことができます。

②高いROEは、企業が競合他社よりも優れた収益性を持っていることを示しています。そのため、企業が競争優位性を持っている可能性があります。

ROEが低い場合

①低いROEは、企業が株主から受け取った資本を十分に活用していないことを示しています。そのため、投資家はROEが低い企業を投資先として選択する際には、十分な検討をする必要があります。

②低いROEは、企業が業界平均よりも劣った収益性を持っていることを示しています。そのため、競合他社に比べて競争力が劣る可能性があります。

ROEが高い企業は自社株買いをされやすい?

ROEが高い企業は、自社株買いをする可能性が高いと言えます。これは、ROEが高い企業は、出資された資本を効率的に活用して利益を上げているため、余剰資金が生じやすくなるためです。その余剰資金を自社株買いに充てることで、株主還元につなげることができます。

ただし、自社株買いは、企業の将来性や業績に自信がある場合に行われることが多いため、ROEが高いと必ずしも自社株買いをするとは限りません。企業が自社株買いをするかどうかは、企業の判断に委ねられています。

無借金経営でもROEが低いのはなぜ?

無借金経営の企業でもROEが低い場合、その理由はいくつか考えられます。

  1. 資産の効率的な活用ができていない:ROEは、自己資本を活用して得た利益を示す指標です。無借金経営でも、企業が持つ資産を効率的に活用していない場合、ROEが低くなることがあります。
  2. 収益性が低い:ROEは、企業の収益性を示す指標でもあります。収益性が低い場合、ROEが低くなることがあります。
  3. 業種的な特性:業種によっては、無借金経営でもROEが低い場合があります。例えば、製造業や不動産業などは、資産を保有することが重要であり、そのためには多額の投資が必要となります。このような業種では、ROEが低くなる場合があります。
  4. 将来成長性を重視している:無借金経営の企業は、将来のリスクを抑えるために、自己資本比率を高めることがあります。そのため、将来の成長に投資する余裕がなく、ROEが低くなることがあります。

資産の効率的な活用ができていない場合、株主から自社株買いを迫られることもありますね。

ROEがマイナスの企業に投資しても大丈夫?

ROEがマイナスの企業は、一概に投資対象として問題外とは言えません。ROEがマイナスになっている企業には、以下のようなケースが考えられます。

  1. 損失が発生している場合:企業が損失を出している場合、ROEはマイナスになります。しかし、損失が一時的なものである場合や、損失を出している部門を切り捨てることで収益性を回復できる可能性がある場合は、将来的な収益性向上が期待できます。
  2. 投資による負債が多い場合:ROEは自己資本に対する収益率を表す指標であるため、自己資本が少なく、投資による負債が多い場合にはROEがマイナスになることがあります。ただし、投資による負債が将来的に収益性を高めることができる可能性がある場合は、投資対象として考慮されることもあります。
  3. 業種特有の事情がある場合:一部の業種においては、ROEがマイナスになっている企業も存在します。たとえば、繊維業界や鉄鋼業界などでは、大量の固定資産を有するため、自己資本に対する収益率が低くなる傾向があります。

以上のように、ROEがマイナスの企業についても、企業の状況や業種特有の事情などを考慮した上で投資対象として検討されることがあります。ただし、ROEがマイナスである場合には、企業の収益性に問題がある可能性があるため、慎重に分析する必要があります。

ROEの計算

ROEは、企業の純利益を株主資本で割った値で計算されます。以下にROEの計算式を示します。

ROE = (純利益 ÷ 株主資本)×100

ここで、純利益は、企業がある一定期間で稼いだ売上高から、費用や税金などを差し引いた利益のことを指します。株主資本は、企業が発行した株式のうち、株主が実際に出資している金額のことを指します。株主資本は、企業の資産から負債を差し引いた自己資本に相当します。

ROEは通期決算など、ある一定期間の財務諸表をもとに計算される指標です。そのため、日々の株価の変動などによってROEが短期間で大きく変動することはありません。ただし、株価の上昇によって企業の市場価値が増加すると、同じ純利益でより高いROEを計算できるようになるため、ROEが上昇することがあります。逆に、株価の下落によって企業の市場価値が低下すると、同じ純利益でより低いROEを計算せざるを得なくなるため、ROEが下落することがあります。

まとめ

ROEは、企業が出資された資本をどの程度有効活用できているかを示す指標であり、銘柄選びに役立ちます。しかし、ROEだけでなく、企業の業績や将来性を総合的に判断することが重要です。

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